株式会社クイックの企業情報
株式会社クイックは大阪府に本店を置く会社で、情報通信・サービスその他業界に属しており、東証プライムに上場しています。
基本情報
- 証券コード
- 4318
- 本店所在地
-
〒530-0018
大阪府大阪市北区小松原町2番4号
最寄りの連絡場所:大阪市北区小松原町2番4号
- URL
- http://919.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 17業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [サービス業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1980年09月 (43年目)
業種378位 全体2,381位
- 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第43期(2022/04/01-2023/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- 会計監査人
- 平均年収
-
6,480,943円
業種342位 全体1,494位 - 従業員数
-
994人
業種149位 全体767位 - 平均勤続年数
-
6.7年
業種605位 全体2,906位 - 平均年齢
-
30.6歳
業種1,149位 全体3,772位 - 報告セグメント
-
人材サービス
リクルーティング
情報出版
IT・ネット関連
海外
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は52.33%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
外部サイトへのリンクになります
日時
タイトル
2023-10-31 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
2001-10-23 〜2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜
現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役会長グループCEO | 和納 勉 | 1949年 | (注)3 |
普通株式 462,852 |
代表取締役社長 | 川口 一郎 | 1956年 | (注)3 |
普通株式 61,700 |
常務取締役執行役員 | 中井 義貴 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 148,400 |
取締役執行役員海外&未来事業戦略室長 | 横田 勇夫 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 66,300 |
取締役執行役員 | 林 城 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 281,000 |
取締役執行役員管理本部長兼経理部長 | 来島 健太 | 1974年 | (注)3 |
普通株式 9,000 |
取締役執行役員人材紹介事業本部長兼営業一部長 | 柴崎 雄貴 | 1986年 | (注)3 |
普通株式 1,700 |
取締役執行役員リクルーティング事業本部長 | 岡田 直隆 | 1975年 | (注)3 |
普通株式 2,600 |
取締役 | 中居 成子 | 1962年 | (注)3 | |
取締役 | 酒井 美穂 | 1966年 | (注)3 | |
取締役(常勤監査等委員) | 河野 俊博 | 1949年 | (注)4 | |
取締役(監査等委員) | 村尾 考英 | 1955年 | (注)4 | |
取締役(監査等委員) | 斉藤 誠 | 1965年 | (注)4 |
(注)1.中居成子、酒井美穂、河野俊博、村尾考英及び斉藤誠は、社外取締役であります。
2.当社では、業務執行の迅速化と柔軟な業務執行体制を構築するため、執行役員制度を導入しております。執行役員は13名で6名は取締役兼任であり、その他は、小原努(CMO兼Web事業企画開発室長)、結城賢治(CHRO)、和田晋弥(人材紹介事業本部副本部長兼営業二部長)、山川晋二(リクルーティング事業本部東京営業部長)、金谷玲子(リクルーティング事業本部大阪営業部長)、宮本宜典(㈱ワークプロジェクト出向 同社代表取締役社長)、岩元節男(管理本部東京統括部長)であります。
3.2023年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4.2023年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動