ブレインズテクノロジー株式会社の企業情報
ブレインズテクノロジー株式会社は2008年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は7月末日で、ＥＹ新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 4075
- 本店所在地
-
〒108-0074
東京都港区高輪３丁目２３番１７号
最寄りの連絡場所：東京都港区高輪三丁目23番17号
- URL
- https://www.brains-tech.co.jp/
- 決算月
- 7月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
2008年08月 （17年目）
業種471位 全体3,483位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第17期(2024/08/01－2025/07/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
当社は、エンタープライズAIソフトウエア事業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
30
業種293位
全体2,440位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-239
財務CF（百万円）
11
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
8.75
業種459位
全体3,263位
PER（倍）
81.30
ROE（％）
3.20
業種454位
全体2,983位
上場企業本体の従業員の状況
平均年収（円）
従業員数（人）
70
業種439位
全体3,074位
平均勤続年数（年）
4.3
業種428位
全体3,359位
平均年齢（歳）
33.9
業種524位
全体3,574位
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は70.95%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-06-13 15:30
2025-06-13 15:30
2025-06-13 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証マザーズ
2021-07-28 〜 2022-04-03
新規上場
東証グロース
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 齋藤 佐和子 | 1973年 | (注)３ |
普通株式 2,677,000 |
| 取締役 | 中澤 宣貴 | 1978年 | (注)３ |
普通株式 600,000 |
| 取締役 | 河田 哲 | 1975年 | (注)３ |
普通株式 200,000 |
| 取締役 | 林 琢磨 | 1981年 | (注)３ |
普通株式 40,000 |
| 取締役 | 日置 健二 | 1968年 | (注)３ | |
| 監査役（常勤） | 鈴木 誠二郎 | 1948年 | (注)４ | |
| 監査役 | 前田 昌太朗 | 1977年 | (注)４ | |
| 監査役 | 小泉 由美子 | 1983年 | (注)４ |
（注）１．取締役 日置健二は、社外取締役であります。
２．監査役 鈴木誠二郎、前田昌太朗、小泉由美子は、社外監査役であります。
３．2024年10月29日開催の定時株主総会終結の時から、2025年７月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
４．2024年10月29日開催の定時株主総会終結の時から、2028年７月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
５．各役員の所有株式数は、2024年９月30日時点の株式数を記載しております。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
タブを選択してください