株式会社メディア工房の企業情報
株式会社メディア工房は1997年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は8月31日で、太陽有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3815
- 本店所在地
-
〒107-0052
東京都港区赤坂４丁目２番６号
最寄りの連絡場所：東京都港区赤坂四丁目２番６号
- URL
- http://www.mkb.ne.jp/
- 決算月
- 8月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
1997年10月 （28年目）
業種263位 全体2,826位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第28期(2024/09/01－2025/08/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
占い事業
エンタメ・マッチングサービス事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
29
業種321位
全体2,590位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-239
財務CF（百万円）
127
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-26.89
業種544位
全体3,594位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
-22.70
業種522位
全体3,569位
上場企業本体の従業員の状況
平均年収（円）
従業員数（人）
61
業種461位
全体3,173位
平均勤続年数（年）
5.9
業種327位
全体3,042位
平均年齢（歳）
36.3
業種396位
全体3,281位
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は72.45%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-07-04 15:00
2025-07-04 15:00
2025-07-04 15:00
2025-06-18 15:00
2025-06-18 15:00
2025-06-10 13:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証マザーズ
2006-09-15 〜 2022-04-03
新規上場
東証グロース
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 長沢 一男 | 1953年 | (注)５ |
普通株式 1,976,200 |
| 取締役デジタルコンテンツ部 部長 | 長沢 匡哲 | 1980年 | (注)５ |
普通株式 98,800 |
| 取締役One to One Marketing部部長 経理部 部長 | 酒井 康弘 | 1961年 | (注)５ |
普通株式 16,100 |
| 取締役経営企画部 部長アライアンス統括部 部長 美容事業統括部 部長 | 長沢 和宙 | 1985年 | (注)５ |
普通株式 23,400 |
| 取締役 | 五十部 紀英 | 1982年 | (注)５ | |
| 取締役 | 和田 育子 | 1971年 | (注)５ | |
| 常勤監査役 | 大塚 尚 | 1965年 | (注)６ | |
| 監査役 | 篠原 尚之 | 1953年 | (注)７ | |
| 監査役 | 小野 好信 | 1950年 | (注)７ |
(注) １．取締役長沢匡哲は、代表取締役社長長沢一男の長男であります。
２．取締役長沢和宙は、代表取締役社長長沢一男の次男であります。
３．取締役五十部紀英及び和田育子は、社外取締役であります。
４．監査役大塚尚、篠原尚之及び小野好信は、社外監査役であります。
５．2023年11月24日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
６．2024年11月22日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７．2021年11月22日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８．当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第３項に定める補欠監査役１名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
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