株式会社システムディの企業情報
株式会社システムディは1982年設立で、京都府京都市中京区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は10月31日で、清友監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3804
- 本店所在地
-
〒604-8172
京都府京都市中京区烏丸通三条上る場之町６０３番地
最寄りの連絡場所：京都市中京区烏丸通三条上る場之町603番地
- URL
- https://www.systemd.co.jp/
- 決算月
- 10月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [情報・通信業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1982年04月 （43年目）
業種141位 全体2,401位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 四半期報告書－第43期第2四半期(2024/02/01－2024/04/30)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
ソフトウェア事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-683
財務CF（百万円）
-256
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
98.82
業種138位
全体1,623位
PER（倍）
13.21
ROE（％）
16.49
業種163位
全体594位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2023-10-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 4,736 | 632 | 4,093 | 6,245 | 900 | -683 | -256 | 1,187 | 217 | 98.82 | 13.21 | 16.49 |
| 2022-10-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 4,232 | 591 | 3,579 | 5,899 | 1,170 | -1,487 | 406 | 1,225 | -317 | 92.39 | 16.12 | 17.72 |
| 2021-10-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 3,842 | 573 | 3,099 | 4,696 | 868 | -479 | -343 | 1,135 | 389 | 89.33 | 15.31 | 18.86 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は63.52%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
2006-04-27 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 社長（代表取締役） | 堂山 遼 | 1984年 | (注)３ |
普通株式 204,500 |
| 常務取締役 | 江本 成秀 | 1959年 | (注)３ |
普通株式 16,600 |
| 取締役相談役 | 藤田 雅己 | 1968年 | (注)３ |
普通株式 91,500 |
| 取締役 | 奥野 卓司 | 1950年 | (注)３ | |
| 取締役 | 井上 幸雄 | 1947年 | (注)３ |
普通株式 4,000 |
| 常勤監査役 | 髙﨑 稔之 | 1972年 | (注)４ | |
| 監査役 | 渡邊 功 | 1943年 | (注)５ |
普通株式 5,800 |
| 監査役 | 池上 哲朗 | 1966年 | (注)６ |
（注）１．取締役奥野卓司及び井上幸雄は、社外取締役であります。
２．監査役渡邊功及び池上哲朗は、社外監査役であります。
３．2024年１月30日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
４．2024年１月30日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
５．2022年１月28日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
６．2023年１月27日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
有価証券報告書
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