株式会社テクノマセマティカルの企業情報
株式会社テクノマセマティカルは2000年設立で、東京都品川区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、普賢監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3787
- 本店所在地
-
〒141-0031
東京都品川区西五反田２丁目１２番１９号
最寄りの連絡場所：東京都品川区西五反田二丁目12番19号
- URL
- http://www.tmath.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [情報・通信業]
- 上場市場
- 設立年月
-
2000年06月 （25年目）
業種322位 全体3,039位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第24期(2023/04/01－2024/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
当社は、単一セグメントであるため、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-2
財務CF（百万円）
データなし
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
-55.75
業種534位
全体3,447位
PER（倍）
データなし
ROE（％）
-6.80
業種499位
全体3,504位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2024-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 527 | -145 | 2,070 | 2,187 | -273 | -2 | データなし | 845 | -275 | -55.75 | データなし | -6.80 |
| 2023-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 599 | -47 | 2,204 | 2,299 | 70 | -4 | データなし | 1,111 | 67 | -17.85 | データなし | -2.10 |
| 2022-03-31 | FY | 単体 | 日本基準 | 569 | -71 | 2,261 | 2,352 | -231 | -55 | -1 | 1,033 | -286 | -27.36 | データなし | -3.10 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は67.63%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
上場市場不明
2005-12-14 〜 2016-07-31
新規上場
東証二部
2016-08-01 〜 2022-04-03
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 田中 正文 | 1949年 | （注）３ |
普通株式 1,070,000 |
| 取締役副社長 | 出口 眞規子 | 1944年 | （注）３ |
普通株式 202,000 |
| 取締役 | 根木 勝彦 | 1960年 | （注）３ | |
| 常勤監査役 | 真鍋 利明 | 1964年 | （注）４ |
普通株式 500 |
| 監査役 | 林 紘子 | 1942年 | （注）５ |
普通株式 900 |
| 監査役 | 松下 近 | 1946年 | （注）５ |
（注）１．取締役根木勝彦は、社外取締役であります。
２．監査役真鍋利明、林紘子及び松下近は、社外監査役であります。
３．2023年６月23日開催の定時株主総会の終結の時から２年間
４．2024年６月25日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
５．2022年６月24日開催の定時株主総会の終結の時から４年間
有価証券報告書
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