小松マテーレ株式会社の企業情報
小松マテーレ株式会社は石川県に本店を置く会社で、素材・化学業界に属しており、東証プライムに上場しています。
基本情報
- 証券コード
- 3580
- 本店所在地
-
〒929-0124
石川県能美市浜町ヌ167番地
最寄りの連絡場所:石川県能美市浜町ヌ167番地
- URL
- http://www.komatsuseiren.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 17業種区分
- [素材・化学] > [繊維製品]
- 上場市場
- 設立年月
-
1943年10月 (80年目)
業種119位 全体692位
- 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第111期(2022/04/01-2023/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- 会計監査人
- 平均年収
-
5,851,512円
業種187位 全体2,221位 - 従業員数
-
758人
業種88位 全体987位 - 平均勤続年数
-
17.8年
業種84位 全体646位 - 平均年齢
-
39.1歳
業種258位 全体2,737位 - 報告セグメント
-
繊維事業
その他の事業
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は48.44%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
外部サイトへのリンクになります
日時
タイトル
2023-10-31 15:00
2023-10-31 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1970-10-01 〜2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜
現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 佐々木 久衛 | 1953年 | (注)4 |
普通株式 27,000 |
代表取締役専務営業本部長 | 中山 大輔 | 1969年 | (注)4 |
普通株式 55,000 |
常務取締役エンジニアリング本部長 | 松尾 千洋 | 1970年 | (注)4 |
普通株式 19,000 |
常務取締役技術開発本部長 | 小川 直人 | 1957年 | (注)4 |
普通株式 13,000 |
取締役 生産本部長 | 米谷 俊泰 | 1968年 | (注)4 |
普通株式 31,000 |
取締役 | 大西 洋 | 1955年 | (注)4 | |
取締役 | 山下 修二 | 1955年 | (注)4 | |
取締役 | 佐々木 康次 | 1962年 | (注)4 | |
取締役 | 堀内 節郎 | 1952年 | (注)4 | |
監査役(常勤) | 米澤 和洋 | 1958年 | (注)5 |
普通株式 20,000 |
監査役 | 根上 健正 | 1946年 | (注)3 |
普通株式 3,000 |
監査役 | 坂下 清司 | 1958年 | (注)3 |
(注) 1 取締役 大西洋、山下修二、佐々木康次、堀内節郎の各氏は、社外取締役であります。
2 監査役 根上健正、坂下清司の両氏は、社外監査役であります。
3 任期は、2020年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 任期は、2023年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 任期は、2022年3月期に係る定時株主総会の終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、社外監査役の補欠監査役として池水龍一氏、社外
監査役以外の監査役の補欠監査役として奥谷晃宏氏を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動