トーカロ株式会社の企業情報
トーカロ株式会社は兵庫県に本店を置く会社で、建設・資材業界に属しており、東証プライムに上場しています。
基本情報
- 証券コード
- 3433
- 本店所在地
-
〒650-0047
兵庫県神戸市中央区港島南町6丁目4番4号
最寄りの連絡場所:神戸市中央区港島南町六丁目4番4号
- URL
- http://www.tocalo.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 17業種区分
- [建設・資材] > [金属製品]
- 上場市場
- 設立年月
-
1973年06月 (51年目)
業種261位 全体2,113位
- 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第72期(2022/04/01-2023/03/31)
- 会計基準
- [日本基準]
- 会計監査人
- 平均年収
-
7,493,000円
業種77位 全体746位 - 従業員数
-
811人
業種104位 全体919位 - 平均勤続年数
-
12.7年
業種242位 全体1,968位 - 平均年齢
-
39.2歳
業種288位 全体2,737位 - 報告セグメント
-
溶射加工(単体)
国内子会社
海外子会社
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は49.54%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
外部サイトへのリンクになります
日時
タイトル
2023-11-16 15:00
2023-11-08 13:00
2023-11-01 15:00
2023-10-31 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
2003-12-19 〜2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜
現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役会長 | 三船 法行 | 1955年 | (注)3 |
普通株式 179,311 |
代表取締役社長執行役員 | 小林 和也 | 1964年 | (注)3 |
普通株式 29,396 |
取締役副社長執行役員 | 黒木 信之 | 1954年 | (注)3 |
普通株式 120,887 |
取締役常務執行役員管理本部長 | 後藤 浩志 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 85,401 |
取締役常務執行役員営業本部長 | 吉積 隆幸 | 1961年 | (注)3 |
普通株式 117,096 |
取締役(非常勤) | 鎌倉 利光 | 1959年 | (注)3 | |
取締役(非常勤) | 瀧原 圭子 | 1956年 | (注)3 | |
取締役(非常勤) | 佐藤 陽子 | 1960年 | (注)3 | |
取締役(非常勤) | 冨田 和之 | 1958年 | (注)3 | |
監査役(常勤) | 三木 猛 | 1958年 | (注)4 |
普通株式 91,200 |
監査役(常勤) | 進 英俊 | 1959年 | (注)4 |
普通株式 74,541 |
監査役 | 吉田 敏彦 | 1955年 | (注)4 |
普通株式 5,100 |
監査役 | 中田 琢也 | 1952年 | (注)4 |
普通株式 6,900 |
(注) 1 取締役 鎌倉 利光、瀧原 圭子、佐藤 陽子及び冨田 和之は社外取締役であります。
2 監査役 吉田 敏彦及び中田 琢也は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結のときから2025年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであります。
4 監査役の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結のときから2024年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであります。
5 当社は、経営監督機能と業務執行機能を分離し、意思決定の迅速化等を図るべく、執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は次のとおりであります。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
他の記載への参照
他の記載への参照2
他の記載への参照3
他の記載への参照4
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
他の記載への参照
他の記載への参照2
他の記載への参照3
他の記載への参照4
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動