株式会社TOKYO BASEの企業情報

株式会社TOKYO BASEは2008年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種は小売業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は1月31日で、三優監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
3415
本店所在地

〒107-0062

東京都港区南青山3丁目11番13号

最寄りの連絡場所:東京都港区南青山三丁目11番13号

URL
http://www.studious.co.jp/
決算月
1月決算
業種区分
小売業
上場市場

東証プライム

設立年月
2008年12月 (17年目)
業種327位 全体3,514位
最新の四半期/有価証券報告書
有価証券報告書-第17期(2024/02/01-2025/01/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査等委員会設置会社]
報告セグメント

 当社グループは、衣料品販売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

29
業種215位 全体2,559位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

6
業種32位 全体764位

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

20,207
業種221位 全体2,203位

当期利益(百万円)

776
業種189位 全体2,212位

純資産(百万円)

5,108
業種216位 全体2,572位

総資産(百万円)

11,454
業種231位 全体2,734位

営業CF(百万円)

1,744
業種176位 全体1,893位

投資CF(百万円)

-759

財務CF(百万円)

-1,503

現金及び現金同等物(百万円)

3,669
業種179位 全体2,422位

FCF(百万円)

986
業種147位 全体1,655位

EPS(円)

17.85
業種246位 全体2,876位

PER(倍)

17.87

ROE(%)

14.60
業種80位 全体806位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

6,429,000
業種64位 全体1,757位

従業員数(人)

262
業種149位 全体1,973位

平均勤続年数(年)

3.1
業種320位 全体3,583位

平均年齢(歳)

28.1
業種334位 全体3,831位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は57.27%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

株式会社STUDIOUS

データなし 〜 2016-06-08

株式会社TOKYO BASE

2016-06-09 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

上場市場不明

2015-09-02 〜 2017-02-16

新規上場

東証一部

2017-02-17 〜 2022-04-03

一部指定

東証プライム

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役CEO 谷 正人 1983年 (注)3 普通株式
10,417,500
取締役 髙木 克 1973年 (注)3 普通株式
5,000
取締役 久保 歩史 1988年 (注)3 普通株式
11,000
取締役 高下 浩明 1962年 (注)3
取締役(監査等委員) 佐々木 陽三朗 1971年 (注)4 普通株式
18,000
取締役(監査等委員) 徐 進 1968年 (注)4 普通株式
3,000
取締役(監査等委員) 松本 高一 1980年 (注)4
取締役(監査等委員) 澁谷 宗紀 1977年 (注)4

 (注)1.取締役、高下浩明、佐々木陽三朗、徐進、松本高一、澁谷宗紀は、社外取締役であります。

2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。

委員長 佐々木 陽三朗、委員 徐 進、委員 松本 高一、委員 澁谷 宗紀

なお、佐々木 陽三朗は、常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、常勤の監査等委員をすることにより実効性のある監査・監督体制を確保するためであります。

3.2025年4月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間

4.2025年4月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況