トヨタ紡織株式会社の企業情報
トヨタ紡織株式会社は愛知県に本店を置く会社で、自動車・輸送機業界に属しており、東証プライムと名証プレミアに上場しています。
基本情報
- 証券コード
- 3116
- 本店所在地
-
〒448-0848
愛知県刈谷市豊田町1丁目1番地
最寄りの連絡場所: 東京都千代田区丸の内1丁目8番地1号 丸の内トラストタワーN館17階 トヨタ紡織株式会社 東京支社
- URL
- http://www.toyota-boshoku.com/jp/
- 決算月
- 3月決算
- 17業種区分
- [自動車・輸送機] > [輸送用機器]
- 上場市場
- 設立年月
-
1950年05月 (74年目)
業種79位 全体1,290位
- 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第98期(2022/04/01-2023/03/31)
- 会計基準
- [国際財務報告基準]
- 会計監査人
- 平均年収
-
7,005,275円
業種17位 全体1,076位 - 従業員数
-
8,244人
業種15位 全体63位 - 平均勤続年数
-
17.8年
業種44位 全体646位 - 平均年齢
-
41.0歳
業種74位 全体2,061位 - 報告セグメント
-
日本
北中南米
中国
アジア・オセアニア
欧州・アフリカ
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は72.17%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
外部サイトへのリンクになります
日時
タイトル
2023-08-31 15:00
(開示事項の経過報告)SHIROKI AUTOMOTIVE INDIA PVT. LTD.の株式取得(子会社化)に関するお知らせ
2023-08-31 15:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1950-08-25 〜2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜
現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
取締役会長代表取締役 | 豊田 周平 | 1947年 | (注)3 |
普通株式 1,060,000 |
取締役副会長 | 宮﨑 直樹 | 1957年 | (注)3 |
普通株式 19,000 |
取締役社長代表取締役 | 白柳 正義 | 1962年 | (注)3 |
普通株式 5,000 |
取締役執行役員 | 五百木 広志 | 1958年 | (注)3 |
普通株式 18,000 |
取締役執行役員 | 岩森 俊一 | 1965年 | (注)3 |
普通株式 12,000 |
取締役 | 小山 明宏 | 1953年 | (注)3 | |
取締役 | 塩川 純子 | 1970年 | (注)3 | |
取締役 | 瀬戸 章文 | 1969年 | (注)3 | |
取締役 | 伊藤 健一郎 | 1962年 | (注)3 | |
常勤監査役 | 南 康 | 1955年 | (注)4 |
普通株式 17,000 |
常勤監査役 | 小出 一夫 | 1958年 | (注)5 |
普通株式 7,000 |
監査役 | 横山 裕行 | 1951年 | (注)5 | |
監査役 | 三浦 洋 | 1959年 | (注) 5 |
(注)1 取締役小山明宏、取締役塩川純子、取締役瀬戸章文、取締役伊藤健一郎は、社外取締役です。
2 監査役横山裕行、監査役三浦洋は、社外監査役です。
3 2023年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から1年間です。
4 2020年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から4年間です。
5 2023年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から4年間です。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
ガバナンス、気候変動
戦略、気候変動
リスク管理、気候変動
指標及び目標、気候変動
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動
設備の状況
提出会社の状況
タブを選択してください
経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
人材の育成及び社内環境整備に関する方針
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
ガバナンス、気候変動
戦略、気候変動
リスク管理、気候変動
指標及び目標、気候変動
事業等のリスク
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
研究開発活動