トヨタ紡織株式会社の企業情報
トヨタ紡織株式会社は1950年設立で、愛知県刈谷市に本店を置く会社です。
業種は輸送用機器に属しており、東証プライムと名証プレミアに上場しています。
決算日は3月31日で、ＰｗＣ Ｊａｐａｎ有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3116
- 本店所在地
-
〒448-0848
愛知県刈谷市豊田町１丁目１番地
最寄りの連絡場所： 東京都千代田区丸の内１丁目８番地１号 丸の内トラストタワーＮ館17階 トヨタ紡織株式会社 東京支社
- URL
- http://www.toyota-boshoku.com/jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 輸送用機器
- 上場市場
- 設立年月
-
1950年05月 （75年目）
業種63位 全体1,254位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第100期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 国際財務報告基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
日本
北中南米
中国
アジア・オセアニア
欧州・アフリカ
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
133
業種17位
全体347位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
472
業種11位
全体105位
監査人への非監査報酬（百万円）
1
業種34位
全体982位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
93
業種12位
全体176位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
データなし
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-86,698
財務CF（百万円）
-91,595
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
データなし
PER（倍）
8.20
ROE（％）
13.60
業種16位
全体917位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は68.89%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-25 14:00
2025-04-25 14:00
2025-04-25 14:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1950-08-25 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役会長代表取締役 | 豊田 周平 | 1947年 | （注）３ |
普通株式 1,068,000 |
| 取締役社長代表取締役 | 白柳 正義 | 1962年 | （注）３ |
普通株式 11,000 |
| 取締役執行役員 | 五百木 広志 | 1958年 | （注）３ |
普通株式 22,000 |
| 取締役執行役員 | 岩森 俊一 | 1965年 | （注）３ |
普通株式 15,000 |
| 取締役執行役員 | 角田 浩樹 | 1961年 | （注）３ |
普通株式 14,000 |
| 取締役 | 小山 明宏 | 1953年 | （注）３ | |
| 取締役 | 塩川 純子 | 1970年 | （注）３ | |
| 取締役 | 瀬戸 章文 | 1969年 | （注）３ | |
| 取締役 | 山崎 康彦 | 1963年 | （注）３ | |
| 常勤監査役 | 南 康 | 1955年 | （注）５ |
普通株式 19,000 |
| 常勤監査役 | 小出 一夫 | 1958年 | （注）４ |
普通株式 8,000 |
| 監査役 | 横山 裕行 | 1951年 | （注）４ | |
| 監査役 | 三浦 洋 | 1959年 | （注） ４ | |
| 監査役 | 藤川 義人 | 1970年 | （注） ５ |
（注）１ 取締役小山明宏、取締役塩川純子、取締役瀬戸章文、取締役山崎康彦は、社外取締役です。
２ 監査役横山裕行、監査役三浦洋、監査役藤川義人は、社外監査役です。
３ 2024年６月12日開催の定時株主総会の終結の時から１年間です。
４ 2023年６月13日開催の定時株主総会の終結の時から４年間です。
５ 2024年６月12日開催の定時株主総会の終結の時から４年間です。
有価証券報告書
企業の概況
事業の状況
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
ガバナンス
他の記載への参照
リスク管理
人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
ガバナンス、気候変動
戦略、気候変動
リスク管理、気候変動
指標及び目標、気候変動
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経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
経営上の重要な契約等
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