東京エレクトロンデバイス株式会社の企業情報
東京エレクトロンデバイス株式会社は1986年設立で、東京都渋谷区に本店を置く会社です。
業種は卸売業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 2760
- 本店所在地
-
〒150-0031
東京都渋谷区桜丘町１番１号
最寄りの連絡場所：東京都渋谷区桜丘町1番1号
- URL
- http://www.teldevice.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 卸売業
- 上場市場
- 設立年月
-
1986年03月 （40年目）
業種244位 全体2,465位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第40期(2024/04/01－2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
半導体及び電子デバイス事業
コンピュータシステム関連事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
67
業種60位
全体805位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
15
業種42位
全体620位
監査人への非監査報酬（百万円）
14
業種16位
全体261位
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
12
業種41位
全体549位
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-2,695
財務CF（百万円）
2,529
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
333.46
業種50位
全体375位
PER（倍）
20.66
ROE（％）
24.10
業種10位
全体259位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は54.94%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-03-31 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
2003-03-07 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長CEO（最高経営責任者）コーポレートオフィサー | 徳重 敦之 | 1963年 | (注)4 |
普通株式 33,500 |
| 代表取締役コーポレートオフィサーグローバルセールス統括本部長EC BU/BUGM | 長谷川 雅巳 | 1965年 | (注)4 |
普通株式 27,000 |
| 取締役コーポレートオフィサーコーポレート管理統括本部長 | 佐伯 幸雄 | 1958年 | (注)4 |
普通株式 9,000 |
| 取締役 | 常石 哲男 | 1952年 | (注)4 | |
| 取締役 | 鬼塚 ひろみ | 1952年 | (注)4 | |
| 取締役 | 西田 啓 | 1954年 | (注)4 | |
| 取締役 | 逢坂 清治 | 1958年 | (注)4 | |
| 常勤監査役 | 河合 信郎 | 1963年 | (注)5 |
普通株式 25,500 |
| 常勤監査役 | 松井 勝之 | 1955年 | (注)5 | |
| 監査役 | 湯浅 紀佳 | 1974年 | (注)6 | |
| 監査役 | 桑原 清幸 | 1972年 | (注)7 |
(注) 1 取締役 鬼塚ひろみ氏、西田啓氏及び逢坂清治氏は、社外取締役であります。
2 監査役 松井勝之氏、湯浅紀佳氏及び桑原清幸氏は、社外監査役であります。
3 監査役 湯浅紀佳氏の戸籍上の氏名は、國井紀佳であります。
4 2024年6月19日開催の定時株主総会選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
5 2023年6月21日開催の定時株主総会選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
6 2021年6月22日開催の定時株主総会選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
7 2022年6月22日開催の定時株主総会選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
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