宝ホールディングス株式会社の企業情報

宝ホールディングス株式会社は1925年設立で、京都府京都市下京区に本店を置く会社です。
業種は食料品に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
2531
本店所在地

〒600-8008

京都府京都市下京区四条通烏丸東入長刀鉾町20番地

最寄りの連絡場所:京都市下京区四条通烏丸東入長刀鉾町20番地

URL
http://www.takara.co.jp/
決算月
3月決算
業種区分
食料品
上場市場

東証プライム

設立年月
1925年09月 (100年目)
業種16位 全体255位
最新の四半期/有価証券報告書
半期報告書-第114期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査役設置会社]
報告セグメント

宝酒造

宝酒造インターナショナルグループ

タカラバイオグループ

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

139
業種14位 全体326位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

313
業種7位 全体140位

監査人への非監査報酬(百万円)

56
業種3位 全体62位

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

257
業種3位 全体63位

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

339,372
業種28位 全体445位

当期利益(百万円)

16,176
業種22位 全体451位

純資産(百万円)

280,465
業種12位 全体263位

総資産(百万円)

437,468
業種21位 全体484位

営業CF(百万円)

29,178
業種25位 全体468位

投資CF(百万円)

-19,993

財務CF(百万円)

-13,448

現金及び現金同等物(百万円)

90,184
業種14位 全体381位

FCF(百万円)

9,185
業種32位 全体551位

EPS(円)

82.09
業種73位 全体1,913位

PER(倍)

13.00

ROE(%)

7.50
業種62位 全体2,026位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

7,432,000
業種33位 全体883位

従業員数(人)

197
業種90位 全体2,236位

平均勤続年数(年)

24.0
業種1位 全体33位

平均年齢(歳)

49.4
業種2位 全体148位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は47.65%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

宝ホールディングス株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証一部

1949-05-14 〜 2022-04-03

新規上場

東証プライム

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長 木村 睦 1963年 ※1 普通株式
102,000
常務取締役 髙橋 秀夫 1961年 ※1 普通株式
24,500
取締役 森 圭助 1962年 ※1 普通株式
28,400
取締役 友常 理子 1972年 ※1
取締役 川上 智子 1965年 ※1
取締役 本宮 孝夫 1956年 ※1
常勤監査役 三井 照明 1961年 ※4 普通株式
17,100
常勤監査役 山中 俊人 1961年 ※2 普通株式
10,300
常勤監査役 鈴木 洋一 1960年 ※2 普通株式
20,100
常勤監査役 松永 諭 1966年 ※2 普通株式
1,500
監査役 吉本 明子 1963年 ※3

(注)1.取締役友常理子、川上智子および本宮孝夫は、社外取締役であります。

2.常勤監査役山中俊人および松永諭ならびに監査役吉本明子は、社外監査役であります。

3.取締役、監査役の任期は以下のとおりであります。

※1 2024年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間

※2 2021年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

※3 2023年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

※4 2024年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況