株式会社キューブシステムの企業情報

株式会社キューブシステムは1972年設立で、東京都品川区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任監査法人トーマツが金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
2335
本店所在地

〒141-0032

東京都品川区大崎2丁目11番1号大崎ウィズタワー

最寄りの連絡場所:東京都品川区大崎二丁目11番1号

URL
http://www.cubesystem.co.jp/
決算月
3月決算
業種区分
情報・通信業
上場市場

東証プライム

設立年月
1972年07月 (53年目)
業種80位 全体1,998位
最新の四半期/有価証券報告書
半期報告書-第53期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査役設置会社]
報告セグメント

 当社グループは、システムソリューション・サービス事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

35
業種228位 全体2,040位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

18,021
業種168位 全体2,295位

当期利益(百万円)

1,067
業種177位 全体1,991位

純資産(百万円)

10,133
業種151位 全体2,117位

総資産(百万円)

13,487
業種214位 全体2,631位

営業CF(百万円)

1,044
業種229位 全体2,205位

投資CF(百万円)

-260

財務CF(百万円)

-673

現金及び現金同等物(百万円)

6,815
業種167位 全体1,861位

FCF(百万円)

784
業種201位 全体1,798位

EPS(円)

70.39
業種217位 全体2,083位

PER(倍)

15.70

ROE(%)

10.80
業種300位 全体1,328位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

5,254,666
業種501位 全体2,989位

従業員数(人)

666
業種91位 全体1,090位

平均勤続年数(年)

8.5
業種192位 全体2,577位

平均年齢(歳)

33.8
業種525位 全体3,584位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は56.13%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

株式会社キューブシステム

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証一部

2002-10-30 〜 2022-04-03

新規上場

東証プライム

2022-04-04 〜 現在

2022年4月からの東証市場再編による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役会長 﨑山 收 1950年 (注)3 普通株式
953,140
代表取締役社長執行役員兼CDO 中西 雅洋 1958年 (注)3 普通株式
16,300
取締役 栃澤 正樹 1953年 (注)3 普通株式
19,500
取締役 椎野 孝雄 1954年 (注)3
取締役 永田 英恵 1986年 (注)3
取締役 斎藤 毅文 1971年 (注)3
常勤監査役 内田 敏雄 1953年 (注)4 普通株式
215,980
常勤監査役 野中 達雄 1958年 (注)5
監査役 三井田 由香子 1977年 (注)4
監査役 福嶋 美里 1983年 (注)6

(注)1.取締役 椎野 孝雄、永田 英恵、斎藤 毅文は、社外取締役であります。

   2.監査役 野中 達雄、三井田 由香子、福嶋 美里は、社外監査役であります。

   3.2024年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間

   4.2023年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

   5.2021年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

6.2024年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況