ソーバル株式会社の企業情報
ソーバル株式会社は1983年設立で、東京都品川区に本店を置く会社です。
業種はサービス業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は2月末日で、東陽監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 2186
- 本店所在地
-
〒141-0001
東京都品川区北品川５丁目９番１１号
最寄りの連絡場所：東京都品川区北品川五丁目９番11号
- URL
- http://www.sobal.co.jp/
- 決算月
- 2月決算
- 業種区分
- [情報通信・サービスその他] > [サービス業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1983年01月 （42年目）
業種175位 全体2,406位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書－第43期(2024/03/01－2025/02/28)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
当社グループはエンジニアリング事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
財務情報（β版）
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-18
財務CF（百万円）
-259
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
65.28
業種232位
全体2,138位
PER（倍）
15.10
ROE（％）
12.80
業種220位
全体985位
| 決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(％) |
| 2024-02-29 | FY | 連結 | 日本基準 | 8,169 | 513 | 4,164 | 5,098 | 95 | -18 | -259 | 2,945 | 78 | 65.28 | 15.10 | 12.80 |
| 2023-02-28 | FY | 連結 | 日本基準 | 8,159 | 683 | 3,910 | 5,181 | 525 | 400 | -263 | 3,125 | 925 | 86.84 | 11.80 | 18.50 |
| 2022-02-28 | FY | 連結 | 日本基準 | 8,163 | 447 | 3,433 | 4,649 | 430 | -11 | -251 | 2,461 | 420 | 56.84 | 18.50 | 13.50 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は65.9%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
2008-12-12 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役社長 | 推津 敦 | 1978年 | (注４) |
普通株式 397,480 |
| 取締役 | 東谷 正雄 | 1978年 | (注４) |
普通株式 15,400 |
| 取締役 | 山林 敬 | 1974年 | (注４) |
普通株式 1,400 |
| 取締役 | 島谷 裕一 | 1973年 | (注４) |
普通株式 3,600 |
| 取締役 | 髙木 友博 | 1954年 | (注４) | |
| 監査役(常勤) | 両瀬 賢一 | 1964年 | (注５) |
普通株式 2,800 |
| 監査役 | 鴛海 量明 | 1965年 | (注５) | |
| 監査役 | 河﨑 健一郎 | 1976年 | (注５) |
(注) １ 取締役の髙木友博氏は、社外取締役であります。
２ 監査役の鴛海量明氏及び河﨑健一郎氏は、社外監査役であります。
３ 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は以下のとおりであります。
４ 取締役の任期は、2024年２月期に係る定時株主総会終結の時から2025年２月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
５ 監査役の任期は、2024年２月期に係る定時株主総会終結の時から2028年２月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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