レジル株式会社の企業情報
レジル株式会社は1994年設立で、東京都千代田区に本店を置く会社です。
業種は電気・ガス業に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は6月30日で、PwC Japan有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 176A
- 本店所在地
-
〒100-0005
東京都千代田区丸の内1丁目8番1号丸の内トラストタワーN館14階
最寄りの連絡場所:東京都千代田区丸の内一丁目8番1号丸の内トラストタワーN館 14階
- URL
- https://rezil.co.jp/
- 決算月
- 6月決算
- 業種区分
- [電力・ガス] > [電気・ガス業]
- 上場市場
- 設立年月
-
1994年11月 (31年目)
業種21位 全体2,730位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書-第30期(2023/07/01-2024/06/30)
- 会計基準
- [日本基準]
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
分散型エネルギー
グリーンエネルギー
エネルギーDX
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
22
業種27位
全体3,216位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
1
業種16位
全体929位
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
会計監査人履歴情報
開始日 | 終了日 | 会計監査人 |
2023-07-01 | 2024-06-30 | PwC Japan有限責任監査法人 |
2024-01-01 | 2024-03-31 | PwC Japan有限責任監査法人 |
財務情報(β版)
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-644
財務CF(百万円)
-596
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
108.85
業種20位
全体1,561位
PER(倍)
15.30
ROE(%)
27.41
業種4位
全体180位
決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(%) |
2024-06-30 | FY | 連結 | 日本基準 | 38,709 | 1,986 | 8,331 | 17,519 | 3,798 | -644 | -596 | 4,758 | 3,155 | 108.85 | 15.30 | 27.41 |
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は81.77%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2024-11-29 16:00
2024-11-14 16:00
2024-11-14 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証グロース
2024-04-24 〜 現在
新規上場
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長 | 丹治 保積 | 1971年 | (注)2 | |
取締役CFO | 山本 直隆 | 1974年 | (注)2 | |
取締役 | 村田 佑介 | 1983年 | (注)2 | |
取締役常勤監査等委員 | 清田 宏 | 1969年 | (注)3 | |
社外取締役監査等委員 | 鈴木 咲季 | 1991年 | (注)3 | |
社外取締役監査等委員 | 鈴木 協一郎 | 1965年 | (注)3 |
(注) 1.取締役 鈴木咲季及び鈴木協一郎は、社外取締役であります。
2.監査等委員でない取締役の任期は、2024年9月27日開催の定時株主総会終結の時から選任後1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
3.取締役(監査等委員)の任期は、2023年9月29日開催の定時株主総会終結の時から選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各本部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
執行役員は、分散型エネルギー事業本部長 入江 誠、グリーンエネルギー事業本部長 郡山 大樹、エネルギーDX事業本部長 川島 親之、脱炭素ソリューション事業本部長 上野 博己、コーポレートガバナンス本部長 横井 祐子、技術経営戦略本部長 田口 雄一、経営管理本部長 大内 剛、HR本部長 須山 一成、マーケティング本部長 三石 剛由の9名で構成されております。
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