大研医器株式会社の企業情報

大研医器株式会社は1968年設立で、大阪府和泉市に本店を置く会社です。
業種は精密機器に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は3月31日で、有限責任あずさ監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。

基本情報

証券コード
7775
本店所在地

〒594-1157

大阪府和泉市あゆみ野2丁目6番2号

最寄りの連絡場所: 大阪市中央区平野町二丁目4番9号 淀屋橋PREX 5階

URL
https://www.daiken-iki.co.jp/
決算月
3月決算
業種区分
精密機器
上場市場

東証スタンダード

設立年月
1968年11月 (57年目)
業種29位 全体1,842位
最新の四半期/有価証券報告書
有価証券報告書-第57期(2024/04/01-2025/03/31)
会計基準
日本基準
コーポレートガバナンス形態
[監査役設置会社]
報告セグメント

 当社の事業は、医療機器等の製造販売及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

会計監査人情報

法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。

会計監査人

会計監査人及びメンバーファームへの報酬

監査人への監査報酬(百万円)

27
業種42位 全体2,774位

メンバーファームへの監査報酬(百万円)

データなし

監査人への非監査報酬(百万円)

データなし

メンバーファームへの非監査報酬(百万円)

データなし

財務情報

会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。

売上高(百万円)

9,951
業種38位 全体2,782位

当期利益(百万円)

1,097
業種27位 全体2,001位

純資産(百万円)

7,515
業種31位 全体2,336位

総資産(百万円)

11,181
業種40位 全体2,758位

営業CF(百万円)

1,120
業種33位 全体2,102位

投資CF(百万円)

-169

財務CF(百万円)

-697

現金及び現金同等物(百万円)

2,995
業種40位 全体2,624位

FCF(百万円)

952
業種28位 全体1,562位

EPS(円)

38.21
業種37位 全体2,814位

PER(倍)

12.80

ROE(%)

15.20
業種10位 全体751位

上場企業本体の従業員の状況

平均年収(円)

6,533,000
業種31位 全体1,792位

従業員数(人)

180
業種32位 全体2,358位

平均勤続年数(年)

13.0
業種27位 全体1,880位

平均年齢(歳)

43.0
業種28位 全体1,302位

株主構成

大株主の所有状況(株式数、持株比率)

上位10株主の持株比率合計は54.66%です。

所有者別構成(単元数、持株比率)

適時開示/企業情報開示

法人情報変更履歴

会社名

期間

大研医器株式会社

データなし 〜
現在

上場市場ヒストリー

市場

期間

異動理由等

東証一部

2009-03-12 〜 2022-04-03

新規上場

東証プライム

2022-04-04 〜 2023-10-19

2022年4月からの東証市場再編による変更

東証スタンダード

2023-10-20 〜 現在

市場区分の再選択による変更

役員の一覧

役職 氏名 生年 任期 所有株式数
代表取締役社長商品開発研究所長 山田 圭一 1958年 (注)4 普通株式
5,462,000
取締役副社長経営管理本部長 山田 雅之 1960年 (注)4 普通株式
3,129,000
取締役 大工舎 宏 1968年 (注)4 普通株式
5,000
取締役 稲垣 喜三 1956年 (注)4
常勤監査役 玉牧 健二 1961年 (注)5 普通株式
9,000
監査役 村上 創 1970年 (注)5
監査役 大西 由紀 1963年 (注)5

(注)1 取締役副社長山田雅之は代表取締役社長山田圭一の実弟であります。

2 取締役大工舎宏及び稲垣喜三は、社外取締役であります。

3 監査役村上創及び大西由紀は、社外監査役であります。

4 取締役の任期は、2025年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

5 監査役の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2028年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

6 所有株式数には2025年6月1日から有価証券報告書提出日までに増減した株式数は含めておりません。

有価証券報告書

企業の概況

事業の状況

設備の状況

提出会社の状況