タツタ電線株式会社の企業情報
タツタ電線株式会社は1945年設立で、大阪府東大阪市に本店を置く会社です。
業種は非鉄金属に属していましたが、上場を廃止しています。
2024年11月7日に株式の併合により東証プライムの上場を廃止しています
基本情報
- 証券コード
- 5809
- 本店所在地
-
〒578-0941
大阪府東大阪市岩田町2丁目3番1号
- URL
- http://www.tatsuta.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- [鉄鋼・非鉄] > [非鉄金属]
- 上場市場
- 設立年月
-
1945年09月 (80年目)
- 最新の四半期/有価証券報告書
- データなし
- 会計基準
- データなし
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
- データなし
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
- データなし
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
37
業種19位
全体1,897位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
会計監査人履歴情報
開始日 | 終了日 | 会計監査人 |
2023-04-01 | 2024-03-31 | EY新日本有限責任監査法人 |
2023-10-01 | 2023-12-31 | EY新日本有限責任監査法人 |
2023-07-01 | 2023-09-30 | EY新日本有限責任監査法人 |
2023-04-01 | 2023-06-30 | EY新日本有限責任監査法人 |
2022-04-01 | 2023-03-31 | EY新日本有限責任監査法人 |
財務情報(β版)
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-2,726
財務CF(百万円)
0
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
28.58
業種24位
全体2,708位
PER(倍)
24.80
ROE(%)
3.60
業種25位
全体2,899位
決算日 | 期間 | 単体/連結 | 会計基準 | 売上高(百万円) | 当期利益(百万円) | 純資産(百万円) | 総資産(百万円) | 営業CF(百万円) | 投資CF(百万円) | 財務CF(百万円) | 現金及び現金同等物(百万円) | FCF(百万円) | EPS(円) | PER(倍) | ROE(%) |
2024-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 64,119 | 1,765 | 51,186 | 61,119 | 3,279 | -2,726 | 0 | 1,780 | 553 | 28.58 | 24.80 | 3.60 |
2023-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 61,476 | 967 | 47,882 | 58,457 | 1,877 | -855 | -1,112 | 1,246 | 1,022 | 15.67 | 45.40 | 2.00 |
2022-03-31 | FY | 連結 | 日本基準 | 59,861 | 2,330 | 48,169 | 58,654 | -3,061 | 4,178 | -1,112 | 1,389 | 1,117 | 37.72 | 12.20 | 4.90 |
上場企業本体の従業員の状況
平均年収(円)
データなし
従業員数(人)
データなし
平均勤続年数(年)
データなし
平均年齢(歳)
データなし
基準日 | 平均年収(円) | 人数 | 平均勤続年数(年) | 平均年齢(歳) |
2024-03-31 | 6,131,233 | 677 | 11.7 | 39.5 |
2023-03-31 | 6,074,795 | 671 | 11.4 | 39.1 |
2022-03-31 | 6,222,214 | 635 | 11.2 | 38.8 |
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
データなし所有者別構成(単元数、持株比率)
データなし適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2024-11-06 16:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1954-02-11 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 2024-11-06
2022年4月からの東証市場再編による変更
東証上場廃止
2024-11-07
株式の併合