東邦チタニウム株式会社の企業情報
東邦チタニウム株式会社は1948年設立で、神奈川県横浜市西区に本店を置く会社です。
業種は非鉄金属に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は3月31日で、EY新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5727
- 本店所在地
-
〒220-0005
神奈川県横浜市西区南幸1丁目1番1号
最寄りの連絡場所:神奈川県横浜市西区南幸一丁目1番1号
- URL
- http://www.toho-titanium.co.jp/
- 決算月
- 3月決算
- 業種区分
- 非鉄金属
- 上場市場
- 設立年月
-
1948年09月 (77年目)
業種17位 全体1,035位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書-第94期(2024/04/01-2025/03/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
金属チタン事業
触媒事業
化学品事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
37
業種19位
全体1,893位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
0
業種17位
全体1,162位
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-8,010
財務CF(百万円)
9,613
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
69.57
業種21位
全体2,076位
PER(倍)
22.45
ROE(%)
9.03
業種12位
全体1,653位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は68.86%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証一部
1961-10-02 〜 2022-04-03
新規上場
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長社長執行役員 | 山尾 康二 | 1959年 | (注3) |
普通株式 3,000 |
取締役副社長執行役員社長補佐(技術全般)環境安全部・品質保証部・設備技術部・情報システム部管掌技術戦略本部・ 新素材事業部管掌 | 結城 典夫 | 1960年 | (注3) |
普通株式 5,000 |
取締役ESG推進部・経営企画部・総務人事部・調達部管掌 | 井ノ川 朗 | 1964年 | (注3) |
普通株式 2,000 |
取締役 | 飯田 一彦 | 1963年 | (注3) | |
取締役 | 井窪 保彦 | 1953年 | (注3) | |
取締役 | 大藏 公治 | 1953年 | (注3) | |
取締役監査等委員(常勤) | 片岡 拓雄 | 1960年 | (注4) |
普通株式 5,000 |
取締役監査等委員 | 千崎 滋子 | 1957年 | (注5) | |
取締役監査等委員 | 原田 直巳 | 1958年 | (注4) | |
取締役監査等委員 | 小林 昭夫 | 1963年 | (注6) |
(注) 1.取締役のうち 井窪保彦及び大藏公治は、監査等委員でない社外取締役であります。
2.取締役のうち 千崎滋子、原田直巳及び小林昭夫(2024年7月1日就任予定)は、監査等委員である社外取締役であります。
3.監査等委員でない取締役の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査等委員である取締役 片岡拓雄、原田直巳の任期は、2023年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査等委員である取締役 千崎滋子の任期は、2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.監査等委員である取締役 小林昭夫の任期は、2024年7月1日から2026年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7.当社は、執行役員制を導入しております。執行役員は以下のとおりであります。
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