株式会社ｐｌｕｓｚｅｒｏの企業情報
株式会社ｐｌｕｓｚｅｒｏは2018年設立で、東京都世田谷区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証グロースに上場しています。
決算日は10月31日で、ＥＹ新日本有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 5132
- 本店所在地
-
〒155-0031
東京都世田谷区北沢２丁目６番１０号仙田ビル４階
最寄りの連絡場所：東京都世田谷区北沢二丁目６番10号 仙田ビル４階
- URL
- https://plus-zero.co.jp/
- 決算月
- 10月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
2018年07月 （7年目）
業種630位 全体3,955位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 有価証券報告書－第7期(2023/11/01－2024/10/31)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
当社は、ソリューション提供事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬（百万円）
25
業種387位
全体2,909位
メンバーファームへの監査報酬（百万円）
データなし
監査人への非監査報酬（百万円）
データなし
メンバーファームへの非監査報酬（百万円）
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高（百万円）
当期利益（百万円）
純資産（百万円）
総資産（百万円）
営業CF（百万円）
投資CF（百万円）
-91
財務CF（百万円）
24
現金及び現金同等物（百万円）
FCF（百万円）
EPS（円）
20.13
業種372位
全体2,830位
PER（倍）
115.91
ROE（％）
14.80
業種206位
全体778位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況（株式数、持株比率）
上位10株主の持株比率合計は74.65%です。
所有者別構成（単元数、持株比率）
適時開示／企業情報開示
日時
タイトル
2025-03-21 08:00
2025-03-12 16:00
2025-03-12 16:00
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証グロース
2022-10-28 〜 現在
新規上場
役員の一覧
| 役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|
| 代表取締役会長兼CEO | 小代 義行 | 1971年 | (注)３ |
普通株式 2,006,220 |
| 代表取締役社長兼COO | 森 遼太 | 1988年 | (注)３ |
普通株式 1,045,800 |
| 取締役副社長兼CIO | 永田 基樹 | 1989年 | (注)３ |
普通株式 1,117,400 |
| 取締役CGO兼営業本部第二営業部部長 | 大澤 遼一 | 1991年 | (注)３ |
普通株式 9,000 |
| 取締役CFO | 浅川 燿佑 | 1997年 | (注)３ |
普通株式 24,000 |
| 取締役 | 宇陀 栄次 | 1956年 | (注)３ | |
| 取締役 | 影山 泰仁 | 1956年 | (注)３ | |
| 監査役(常勤) | 岡本 司 | 1952年 | (注)４ | |
| 監査役 | 棟田 裕幸 | 1954年 | (注)５ | |
| 監査役 | 小川 隆史 | 1975年 | (注)６ |
(注) １．取締役宇陀栄次氏及び影山泰仁氏は、社外取締役であります。
２．監査役岡本司氏、棟田裕幸氏、小川隆史氏は、社外監査役であります。
３．取締役の任期は、2025年１月24日開催の定時株主総会終結の時から、１年以内に終了する事業年度のうち、 最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
４．監査役岡本司氏の任期は、2022年４月４日開催の臨時株主総会終結の時から、４年以内に終了する事業年度のうち、 最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
５．監査役棟田裕幸氏の任期は、2022年４月４日開催の臨時株主総会終結の時から、４年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
６．監査役小川隆史氏の任期は、2022年４月４日開催の臨時株主総会終結の時から、４年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
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