ジョルダン株式会社の企業情報
ジョルダン株式会社は1979年設立で、東京都新宿区に本店を置く会社です。
業種は情報・通信業に属しており、東証スタンダードに上場しています。
決算日は9月30日で、ESネクスト有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3710
- 本店所在地
-
〒160-0022
東京都新宿区新宿2丁目5番10号
最寄りの連絡場所:東京都新宿区新宿二丁目5番10号
- URL
- http://www.jorudan.co.jp/company/
- 決算月
- 9月決算
- 業種区分
- 情報・通信業
- 上場市場
- 設立年月
-
1979年12月 (46年目)
業種119位 全体2,258位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書-第46期(2024/10/01-2025/09/30)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査役設置会社]
- 報告セグメント
-
乗換案内事業
マルチメディア事業
ソフトウエア事業
ハードウエア事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
33
業種258位
全体2,218位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-165
財務CF(百万円)
-108
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
-23.24
業種542位
全体3,576位
PER(倍)
-26.40
ROE(%)
-2.60
業種496位
全体3,435位
上場企業本体の従業員の状況
平均年収(円)
従業員数(人)
145
業種287位
全体2,542位
平均勤続年数(年)
12.8
業種83位
全体1,933位
平均年齢(歳)
42.5
業種99位
全体1,498位
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は72.82%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
東証JASDAQスタンダード
2003-04-16 〜 2022-04-03
新規上場
東証スタンダード
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長社長執行役員 | 佐藤 俊和 | 1949年 | (注)3 |
普通株式 2,627,660 |
取締役 | 坂口 京 | 1949年 | (注)3 |
普通株式 333,980 |
取締役 | 玉野 博昭 | 1960年 | (注)3 |
普通株式 100 |
取締役執行役員企画営業本部長 | 東寺 浩 | 1963年 | (注)3 |
普通株式 10,000 |
取締役 | 東條 巌 | 1944年 | (注)3 | |
取締役 | 馬野 耕至 | 1953年 | (注)3 | |
監査役(常勤) | 湯澤 千克 | 1956年 | (注)4 |
普通株式 9,600 |
監査役 | 窪田 哲夫 | 1946年 | (注)4 | |
監査役 | 五十嵐 雅子 | 1948年 | (注)4 | |
監査役 | 福原 和三 | 1957年 | (注)5 |
(注) 1 取締役 東條巌及び取締役 馬野耕至は、社外取締役であります。
2 監査役 窪田哲夫、監査役 五十嵐雅子、監査役 福原和三は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、令和6年9月期に係る定時株主総会終結の時から令和7年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役 湯澤千克、監査役 窪田哲夫及び監査役 五十嵐雅子の任期は、令和6年9月期に係る定時株主総会終結の時から令和10年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 福原和三の任期は、令和5年9月期に係る定時株主総会終結の時から令和9年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社では、取締役会の意思決定機能及び監督機能の強化、執行責任の明確化及び業務執行の迅速化を図るために、執行役員制度を導入しております。執行役員は12名で、取締役を兼務している上記2名のほか、以下の10名で構成されております。
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経営方針、経営環境及び対処すべき課題等
他の記載への参照
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人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績
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