株式会社DDグループの企業情報
株式会社DDグループは2002年設立で、東京都港区に本店を置く会社です。
業種は小売業に属しており、東証プライムに上場しています。
決算日は2月末日で、太陽有限責任監査法人が金融商品取引法監査を担当しています。
基本情報
- 証券コード
- 3073
- 本店所在地
-
〒108-0014
東京都港区芝4丁目1番23号三田NNビル18階
最寄りの連絡場所:東京都港区芝四丁目1番23号 三田NNビル18階
- URL
- http://www.diamond-dining.com/
- 決算月
- 2月決算
- 業種区分
- 小売業
- 上場市場
- 設立年月
-
2002年12月 (23年目)
業種294位 全体3,154位 - 最新の四半期/有価証券報告書
- 半期報告書-第29期(2024/03/01-2025/02/28)
- 会計基準
- 日本基準
- コーポレートガバナンス形態
- [監査等委員会設置会社]
- 報告セグメント
-
飲食・アミューズメント事業
ホテル・不動産事業
会計監査人情報
法人が商号変更している場合は最新の法人名で表記されています。
会計監査人
会計監査人及びメンバーファームへの報酬
監査人への監査報酬(百万円)
72
業種57位
全体727位
メンバーファームへの監査報酬(百万円)
データなし
監査人への非監査報酬(百万円)
データなし
メンバーファームへの非監査報酬(百万円)
データなし
財務情報
会計基準の差異を無視して各社の開示情報の中から相当と判断した項目を対象に集計しています。
順位はデータなしを除いて計算していますが、XBRLの標準タグを用いずに独自の拡張タグを使って開示している会社についてはデータを取得できていませんのでご注意ください。
売上高(百万円)
当期利益(百万円)
純資産(百万円)
総資産(百万円)
営業CF(百万円)
投資CF(百万円)
-981
財務CF(百万円)
-4,118
現金及び現金同等物(百万円)
FCF(百万円)
EPS(円)
177.59
業種63位
全体968位
PER(倍)
7.60
ROE(%)
46.60
業種6位
全体39位
上場企業本体の従業員の状況
株主構成
大株主の所有状況(株式数、持株比率)
上位10株主の持株比率合計は48.35%です。
所有者別構成(単元数、持株比率)
適時開示/企業情報開示
日時
タイトル
2025-04-14 15:30
2025-04-14 15:30
2025-04-14 15:30
2025-04-14 15:30
2025-04-14 15:30
法人情報変更履歴
上場市場ヒストリー
市場
期間
異動理由等
上場市場不明
2007-03-06 〜 2015-07-06
新規上場
東証一部
2015-07-07 〜 2022-04-03
一部指定
東証プライム
2022-04-04 〜 現在
2022年4月からの東証市場再編による変更
役員の一覧
役職 | 氏名 | 生年 | 任期 | 所有株式数 |
---|---|---|---|---|
代表取締役社長グループCEO | 松村 厚久 | 1967年 | (注)3 |
普通株式 4,993,900 |
専務取締役グループ経営管理本部長 | 斉藤 征晃 | 1978年 | (注)3 |
普通株式 18,100 |
常務取締役 | 樋口 康弘 | 1973年 | (注)3 |
普通株式 35,160 |
常務取締役 | 鹿中 一志 | 1975年 | (注)3 |
普通株式 14,260 |
常務取締役 | 矢口 健一 | 1975年 | (注)3 | |
常務取締役 社長室長 | 青木 俊之 | 1977年 | (注)3 | |
常務取締役グループ営業開発推進室長 | 池田 航平 | 1979年 | (注)3 | |
取締役 | 山野 幹夫 | 1968年 | (注)3 | |
取締役(常勤監査等委員) | 西村 康裕 | 1953年 | (注)4 |
普通株式 2,700 |
取締役(監査等委員) | 齋藤 哲男 | 1954年 | (注)4 |
普通株式 8,500 |
取締役(監査等委員) | 石田 茂之 | 1962年 | (注)4 |
(注) 1.2023年5月26日開催の定時株主総会において定款変更が決議されたことにより、当社は同日付で監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行いたしました。
2.取締役 山野幹夫氏、西村康裕氏、齋藤哲男氏、石田茂之氏は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
3.取締役の任期は、2024年2月期に係る定時株主総会終結の時から2025年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.取締役(監査等委員)の任期は、2023年2月期に係る定時株主総会終結の時から2025年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
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